“会いにいくDX組織”が企業変革のエンジンになる──不動産販売を顧客起点でアップデートするには？

本記事では、不動産総合デベロッパーのタカラレーベンなどをグループ傘下に擁するMIRARTHホールディングス株式会社を訪れ、DX推進施策における顧客体験と従業員体験の向上、それを達成するための各種の取り組みを聞いた。その中でも同社はまず、係長職を対象にした「CX（顧客体験）プログラム」を実施。なぜDX推進の次の一手が「CXプログラム」を手段とした顧客起点の理解とそのことによる事業アイデアの磨き込みなのか。MIRARTHホールディングス株式会社 グループCRO／執行役員 グループ人事戦略部長の山地剛氏と「CXプログラム」を支援した株式会社プレイド STUDIO ZERO Senior Business Architectの藤原直彦氏に話を聞いた。その活動のなかでMIRARTHホールディングスが確信した、DX推進の最も効率的で効果的な手段は意外なものであった。